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市民公開シンポジウム

Q&A

本シンポジウム開催にあたって、事前及び当日に皆様からお寄せ頂きましたご質問の中からご紹介しております。回答が整い次第、順次更新の予定です。
※現在、質問の受付は終了しております。

Q. 発達障害の治療は可能ですか? 
A.  発達障害と一緒にみられる様々な症状や病気、社会との関係など、「発達障害を持つ方たちが困っていること」に丁寧に対応し、治療サポートを進めることで状態は良くなっていきます。できることは沢山あります。 (加我牧子)
Q. 発達障害の症状に”爪かみ”は入りますか?
A. 入りません。ただし、もちろん発達障害のある方が爪かみのくせがおありのことはあると思います。爪かみ自体ではなく爪かみをする状況や心境を考えて対応することが必要かもしれません。(加我牧子)
Q. 発達障害児の保護者と接するうえでの配慮事項について教えてください。
A. 保護者の方がお子様の発達障害の特性について気づいていらっしゃらなかったり、気づいていても発達障害があるとは思っていらっしゃらないことはあると思います。専門家の意見を聞くのも一つのは選択枝のひとつであることをお伝えすることは意味があるとは思いますが、無理強いするのは逆効果になることが多いのではないでしょうか。お子様の診断についてではなく、お子様の特徴について保護者の方と意見交換をして、お子様にとって最善とおもわれる方法を一緒に考えていくという心がけや態度が大切なのではないかと思います。(加我牧子)
Q. 発達障害と聴覚との関係の研究はされていますか?
A. 直接の研究はしていません。聴覚障害児には早期診断、早期治療が必須であり、早期から人工内耳手術をしていただけるお子様も増えてきて、目覚ましい効果をあげていることを臨床で実感しています。その際、治療効果が上がりにくいお子様の中に自閉症など発達障害のお子様がいらっしゃることは経験いたします。これは新生児期から難聴の診断が可能になったため、自閉症など発達障害の症状がはっきりする前に治療をしていただけるようになったことと関係がありそうです。難聴を合併した発達障害のお子様への聴覚活用についての実践研究が必要になってきていると思います。(加我牧子)
Q. 大人の場合、発達障害児がそのままサポートを受けずに大人になってしまったのか、もともとわがままな性格なのか、区別をする方法がありましたら教えてください。
A. 発達障害児だからわがままというわけではありませんのですぐに区別するのは難しい場合があると思います。ただ、発達障害のある大人は、うつ状態や不安障害、理解されないことへのとまどいなど2次的な症状が付加されて、発達障害本来の症状が分かりにくくなっている場合が多いと思われます。幼小児期からの状況をよくおうかがいする必要がありますが、昔のことで保護者もよく覚えていらっしゃらないことも多く、正確な診断はが難しい場合があります。精神科医には2次的な精神症状について治療していただくことで、もとの症状も見えやすくなることはあると思われます。発達障害の診断にとらわれすぎずに、その方の特徴を理解し、ご本人にとっても周囲の方たちのとっても暮らしやすくするための工夫をすることでわがままとみえる症状も軽減できる可能性はあります。(加我牧子)
Q. 認知行動療法の脳科学的な効果は実証されていますか? 
A. 現在様々な研究が積み重ねられていますが、脳画像を使った研究では、認知行動療法は、私たちの“考える脳”である「前頭前野」に働きかけている可能性が示唆されています。(大野裕)
Q. 認知行動療法は、患者さんのどのような症状に対する治療ですか?
A. 認知行動療法はうつ病の治療として始まり、不安障害など他の精神疾患の治療や、ストレス対処法としても広く使われるようになっています。(大野裕)
Q. 認知行動療法が有効な患者さんの見分け方はありますか?
A. 認知行動療法で使われるスキルは、どのような方にも応用可能です。本格的な認知行動療法が役に立つかどうかは、主治医に相談していただきたいと思います。(大野裕)
Q. 実際に何処に行けば認知行動療法を受けられますか?
A. 各地の保健所や精神保健福祉センター、自治体の相談センターなど、公的な機関にご相談いただくと良いと思います。(大野裕)
Q. 精神疾患の治療法の研究開発において、認知行動療法と薬物療法の関係についてはどのように考えていますか?
A. 認知行動療法と薬物療法の併用が効果的だという研究成果が報告されています。精神疾患の治療はまだ発展段階で、残念ながら完璧な治療法はありません。患者さんやご家族、医師が相談しながら、認知行動療法や薬物療法など効果のある可能性のある治療法を病状にあわせて使って効果を高めていくことが大切です。(大野裕)
Q. 認知行動療法を進めるうえでは、「薬物療法の偏見に気づくことが最も効果的」と聞いたのですが、どう思われますか? このこと関する詳しい書物などはあるのですか?
A. 認知行動療法と薬物療法の併用が効果的だという研究成果が報告されています。私が翻訳した「認知行動療法トレーニングブック:短時間外来編」(医学書院)などの専門書に紹介されていますが、薬物療法の偏見に気づいていただくというのはその一部の技法でしかなく、認知行動療法はそれ自体でも効果があります。(大野裕)
Q. 家族や友人等周りの人間が、苦しんでいる本人に認知行動療法を行うことは可能ですか?
A. 主治医の意見を聞かれることが大事ですが、認知行動療法のスキルを使って、ご家族やお友達など周りの方が、苦しんでいるご本人の支援をすることは可能です。書籍やサイトを参考にしながら試してみてください。また、私たちの認知行動療法センターでは、一般の方に認知行動療法を勉強していただく研修コースも行っています。(大野裕)
Q. 医療関係者以外でも、認知行動療法の研修に参加できますか?
A. 私たちが高田馬場研修センターで行っている「市民講座」には、医療職だけでなく、様々な立場の方が参加していらっしゃいます。詳細は認知行動療法センターのホームページをご覧ください。(大野裕)
Q. 気分変調性障害や慢性うつの場合、対人関係療法が有効であるときいたのですが、この療法についてはどのようにお考えですか。また認知行動療法で治ることはありますか?
A. 気分変調性障害や慢性うつのに対人関係療法は効果的ですが、日本ではほとんど行われていません。また、認知行動療法も効果があることがわかっています。(大野裕)
Q. イソップ物語に「すっぱいぶどう」「甘いレモン」という寓話がありますが、甘いぶどうを「すっぱい」、すっぱいレモンを「甘い」と、わざと認識偽ることで自分を満足させるのは、認知の誤りでしょうか?
A. すっぱいか甘いかは、たしかに受け取り方によって違ってきます。治療やストレス対処法として認知を修正するときには、「ご自分にとって大切なことを見落としていないかどうか」を振り返っていただき、実際に行動する中で確認していっていただくようにします。(大野裕)
Q. どうしても客観的にみれません。客観的にみるためにはどうすればいいですか?
A. 実際に行動されてみて、現実を確認されるのが一番良い方法です。(大野裕)
Q. 感情の激しさへの対応の仕方を教えてください。
A. 一息ついて、そのとき何を考えているかに目を向けることが効果的とされています。(大野裕)
Q. 複雑性PTSDの治療法について、今までは解ってないとのことでしたが、最新の研究ではいかがでしょうか?
A. 最近の研究では長時間暴露療法や認知処理療法が効果的だとされています。(大野裕)
Q. 認知行動療法を一般教養として、学校や企業での教育プログラムに取り入れることはできますか?
A. 精神疾患予防に認知行動療法を活用することは可能ですし、有用です。私たちも、小学校高学年から大学までで使える認知療法のプログラムを作って効果の検証を行っています。 詳細は認知行動療法教育研究会のホームページをご覧ください。また、「こころのスキルアップ:トレーニング」のプログラムを利用した一般企業での精神疾患予防プログラムの効果の検証も行っています。(大野裕)
Q. 日常生活の中で認知の矯正のようなトレーニングはすることが出来ますか?
A. 日常生活の中でリハビリテーションを実践することは、その効果を持続するためにも大変重要なことです。私は料理をお勧めします。それも、単に野菜を切るといったお手伝いのようなことではなく、料理にかかわる過程全体をこなすことが重要です。すなわち、メニューを決め、それに合わせて材料を考え、費用も考慮しながら買い物に出かけて材料を購入し、料理に取り掛かります。主食やおかずが同じ時間に出来上がるよう工夫し、足りないものが発覚した場合には何か別のもので代用するなど、予期しない問題にも対処します。これらの一連の作業は、前頭葉機能の一つである遂行機能を鍛えるトレーニングに当たります。大事なポイントは、最初はおかずの品も少なく、簡単なものから始めること、ご家族がいれば、大いに褒めてやる気を出させることです。(中込和幸)
Q. 統合失調症によい食物はありますか?
A. 統合失調症のハイリスク群(明らかに発症はしていないが、これから発症する可能性が高い群)に対して、「ω3系不飽和脂肪酸」が発症予防によいという報告はあります。「ω3系不飽和脂肪酸」は青魚に多く含まれておりますので、魚はいいと予想されますが、その他の栄養成分については、まだ十分研究は行われておりません。一方、統合失調症は糖尿病の発症率が高いことや心疾患による死亡が多いことが知られており、統合失調症に限ったことではありませんが、生活習慣病予防のためにバランスの良い食事と適度な運動を心がけることが重要です。(中込和幸)
Q. 統合失調症は遺伝子のどの部分がおかされているのでしょうか。また、その治療法はどの程度進んでいるのでしょうか?
A. 統合失調症の遺伝子研究は、遺伝子の全領域にわたる塩基配列を検討する時代に入っており、これまであまり注目されてこなかった稀な遺伝子変異を含めて精力的に進められていますが、すべての統合失調症の発症を説明しうる単一の遺伝子は発見されておらず、その遺伝子変異を持っていれば、発症危険率が高くなる、といったレベルでの発見がいくつか報告されています。これらの遺伝子変異によって生じる機能変化を明らかにすることで、新しい治療法の開発に寄与することが期待されています。(中込和幸)
Q. 統合失調症と診断され、休職して治療に専念した場合、具体的にどのような基準で職場復帰を考えればよいでしょうか。復帰は患者さんの意思ではなく、医師の判断によるものなのでしょうか?
A. いわゆる急性期症状によって休職を余儀なくされ、治療と休養によって急性期症状が治まった後、どのタイミングで職場に戻るかは、仕事の内容によっても影響されますので、大変難しい問題です。急性期症状が治まった後、認知機能障害ばかりでなく、一時的に意欲の低下や活動性の低下がみられることがあるため、周囲からは元気がないとか、だらだらしているととらえられることがあります。こうした時期に焦って復職しても、本来の能力を発揮することができません。いろいろなことに対して興味や関心が戻り、日常生活における機能や生活リズムが回復するまでは焦らないことが重要です。復職のタイミングを見計らうためには、こうした普段の様子から気分や認知機能の回復具合を判断する必要があるので、患者さん自身を含めて医師や家族、場合によっては職場の上司などを含めて十分相談することが必要です。(中込和幸)
Q. 統合失調症の原因は何でしょうか。また、薬物療法しかないのでしょうか?
A. 残念ながら統合失調症の原因の詳細は明らかでありません。大まかにいえば、環境によるストレスと個人の脆弱性や防御因子のバランスによるといわれており、個人の脆弱性については、脳内の神経をつなぐ様々な神経伝達物質といわれるものの不調によると考えられており、その一部は遺伝的な要素で説明できるとされています。したがって、薬物は神経伝達物質の不調を改善することで症状の改善につなげる役割を持ちますが、個人の防御因子を高めるために心理社会的リハビリテーションが活用されています。継続的な薬物療法と心理社会的リハビリテーションの適切な組み合わせによって、自立を果たす患者さんは少なくありませんが、重要なポイントは早期発見、早期治療であるといわれてます。(中込和幸)
Q. 家族が統合失調症と診断され、電気痙攣療法を受けました。症状は大分軽くなりましたが、もう一度電気痙攣療法受けるよう勧められていて、迷っています。
A. 統合失調症に対する電気痙攣療法は、急性期の幻覚妄想に対して、早く効果を上げなければ患者自身や周囲の方に危険が及ぶ場合(自殺願望が強い、食事がとれない、興奮が激しい場合など)や薬物による効果が不十分な場合、副作用が出やすい場合などに用いられます。幻聴がだいぶ軽くなったにもかかわらず、もう一度受けることを勧められているとのことですが、その目的や必要性について納得がいくまで説明を受けて、決められることが大事だと思います。表情が固くなる要因としては、急性期症状が治まった後のうつ状態や薬物の副作用による可能性があるかと思いますが、これについても率直に主治医にご相談なさることをお勧めします。(中込和幸)
Q. 統合失調症治療薬が日本では精神病を予防するという目的(早期介入等)で処方され、「薬漬け」とよばれる患者さんが増えていると聞きますが。
A. 統合失調症の予後の重要な決定因子として、DUP(duration of untreated psychosis)といわれる概念があります。すなわち、発症後の未治療期間(薬物が開始されるまでの期間)が長いほど予後が悪いことが知られています。さらに近年、発症前後の時期に生活機能の低下が進むことも知られるようになってきました。そのため、発症を予防することと合わせて、そうした機能の低下を少しでも抑えて、患者さんの社会的予後を改善する目的で、顕在発症前に発症のリスクが高いと思われる方々に、早期に介入すべきであるという考え方が広まりつつあります。ただし、発症前に、放置すれば発症するということを確実に予測できるか、といった疑問もあり、早期介入におけるとくに薬物療法については、慎重な立場をとる精神科医も少なくありません。(中込和幸)
Q. パーキンソン病を早期診断するためには、どうすればよいですか? 
A. 歩きにくい、震える、動きにくい、といった症状がある場合は、まず「神経内科」を受診していただことをお勧めします。(村田美穂)
Q. パーキンソン病などの脳機能疾患は食事やサプリメントで予防できますか?
A. いまのところ、明らかなエビデンスのあるものはありません。バランスの良い食事と規則正しい生活は脳機能疾患の予防に貢献すると思います。 (村田美穂)
Q. パーキンソン病のような進行性の神経疾患の進行を防ぐ日常生活上の留意点について教えてください。
A. 前向きにくらしていただくことと、リハビリテーションがとても重要ですので、専門医と相談しながら進めてください。 (村田美穂)
Q. パーキンソン病の患者さんは、対話中に粗暴な言動が見られますか?
A. 粗暴な言動というのは普通は見られません。 (村田美穂)
Q. パーキンソン病で変性した神経を代行する神経は出てきますか?
A. iPS細胞の研究なども進んでいますが、現在の治療薬を超えるものとなるにはまだかなり時間がかかります。パーキンソン病ではかなり薬が効きますし、これまで病気が進行したせいで仕方がないと思われていた症状でも、薬の調整や十分なリハビリテーションで症状が改善することも少なくありません。 (村田美穂)
Q. 日本では外国と比較して新薬や新しい検査法が認められ、実用に至るまでに時間がかかるのでしょうか?
A. 日本では様々な原因で、欧米に比べて認可が下りるまでの時間が長いことが多いです。その原因の一つとして、治験(患者さんにご協力いただき、その薬の効果や副作用を調べる試験。認可されるためには必須です)に参加される患者さんを集めるのに時間がかかることがあります。これを打開するために、当院では治験に興味を持つパーキンソン病患者さんのグループをたちあげ(Team JParis)、治験に関する様々な情報をお知らせしたり、現在の状態を把握して、その患者さんに合う治験があればお知らせするなどの活動を始めました。最初は当院での治験に参加可能なかたを対象にし、今後、順次国内に広げていく予定です。 (村田美穂)
Q. パーキンソン病の完治の可能性は見えているでしょうか?
A. パーキンソン病に「完治」という概念はありません。それは、加齢がなくならないのと同じです。ただし、より半減期の長いドパの開発と、リハビリや不安等の精神症状に対する治療が改善すれば、症状はほとんど問題にならなくなると思います。少なくとも発症5年ぐらいまでなら病気であるかどうかわからない程度までよくなることはしばしばです。発症10年前後でも薬が効いている時間帯なら、85%の方が介助は必要としない状態です。 (村田美穂)
Q. パーキンソン病と精神的疾患の関係について教えてください。
A. パーキンソン病ではうつ症状を伴うことはありえます。『難病だ』と思っていたら「そんな難病になった」ということで抑うつ的になっても不思議はありません。ただし、大うつ病の頻度は一般人と同じです。ドパミン系の刺激薬を使うために、過剰な刺激により幻覚妄想などの精神症状や病的ギャンブリングなどの衝動性障害がでることはあります。 (村田美穂)
Q. パーキンソン病など神経変性疾患と遺伝との関係について教えてください。
A. パーキンソン病は基本的には遺伝性ではない孤発性疾患です。ただし、若年発症例を中心に家族性、遺伝性のパーキンソン病もあります。それは全体の10%程度と考えられています。ほとんどの病気の発症には遺伝要因(その病気になりやすい性質)と環境要因の両方が関与していると考えられていて、パーキンソン病も例外ではありません。 (村田美穂)
Q. パーキンソン病は原因不明の病気とされていますが、ある程度危険因子とか症状悪化を促進する因子などはわかってきているのでしょうか? 
A. まじめで、コーヒーを飲まない、タバコもすわない人がパーキンソン病では多い、などの疫学データがありますが、非常に強い因子ではありません。なりやすい遺伝素因などの研究も進んできていますが、まだ、これとこれがあったら、パーキンソン病に注意してくださいというものはありません。ただし、動かないことはもっとも大きな症状悪化要因です。規則正しい生活、規則正しい服薬、運動、そして前向きな心が症状悪化の大きな抑制因子です。(村田美穂)
Q. 基礎から臨床へのトランスレーショナル・リサーチ(橋渡し研究)の期間を短くするにはどうすればよいでしょうか。
A. 治療法の開発の過程で、基礎研究の成果を臨床に応用するトランスレーショナル・リサーチ(橋渡し研究)が大変難しいことは良く知られています。橋渡し研究を効果的に行なうためには、何より優れた基礎研究の成果が出発点ですが、製薬企業の協力、公的資金の提供、医薬品機構(PMDA)の体制整備、大学・研究施設の充実など、様々な要素がかかわっており、一つずつ改善することが重要と考えられます。(武田伸一)
Q. 福山型筋ジストロフィーに関して、治療薬の開発状況と今後の見通しについて教えてください。
A. 2011年、神戸大学の戸田先生の教室から福山型筋ジストロフィーの治療に関する素晴らしい研究成果が公表されています。但し、これはマウスモデルを用いた研究成果ですから臨床へのトランスレーショナル・リサーチ(橋渡し研究)を実施する必要があり、それには少なくとも5年前後を要するのではないかと考えられます。しばらくお待ちください。(武田伸一)
Q. 「治験」とはどのようなものでしょうか?
A. 「治験」とは、一般に新たに開発された治療法の有効性と安全性を検証する過程を指し、大きく「企業治験」と「医師主導治験」に分けることができます。難病の場合、治療の対象となる患者さんの数が少ないことも多いので、製薬企業も積極的でなく、治験を組むことが難しい現実があります。将来は、欧米のように治験と介入を伴う臨床研究を同じ基準で運用し、更に治療法の開発を促進することが重要と考えられます。当センター病院では治験を積極的に行っています。詳しくは治験管理室のページをご参照ください。(武田伸一)
Q. 筋ジストロフィーなど難病は、いつ頃完治可能になりますか?
A. お答えすることが難しい質問の一つです。少なくとも私たちが研究を進め、治験を行っているデュシェンヌ型筋ジストロフィーについても、10年前にこうした進展を予想できた人は少なかったと思います。従って、今研究が進んでいる疾病はもちろんのこと、未だ研究の進展していない難病についても10年間という単位で必ず進歩は見られますから、希望を失わず、お待ち頂きたいと思います。(武田伸一)
Q.  筋ジストロフィーの患者さんが運動をしても大丈夫でしょうか?
A. 簡単にお答えすることが難しい質問です。講演の中でも触れましたが、多くの筋ジストロフィーでは過度の運動を避けることが必要です。しかし一方では全く動かないでいると関節が固まってしまい、拘縮と呼ばれています。したがって、適切な量の運動とリハビリが必要ですが、翌日に筋肉のはれや身体の疲れが残らないようにして頂けたらと思います。(武田伸一)
Q. 難病の新しい治療法は、どこで受けられるのでしょうか? 
A. 疾患によって異なりますが、NCNPにもお問い合わせいただけます。
筋ジストロフィーについては、患者登録制度Remudyを通じて、お問い合わせに応じ、最新の治療研究の情報を提供しています。  (武田伸一)

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