これまで行われてきた主な研 究プロジェクト
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| 発達障害の疫学研究
（こころの健康科学研究事業）
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全国の通常学級在籍小・中学生に質問紙を用いた調査を行い、同時に地域に住む子どもを対象に精神医学的面接と質問紙を用いた疫学研究を実施した結果、次のことが明らかになりました。
今回の疫学調査によれば、現行の国際的診断基準（DSM-IV-TR）に従って顕著なPDDの特性を示す層（有病率）は、わが国では人口の0.9-1.6%が該当する可能性があります。
（この有病率は年代による差が小さく、どの年代でも同様の有病率であることが想定されます。）
さらに、国際的に有用とされている対人応答性尺度（SRS）を用いた全国調査からは、顕著ではないがPDDの特性を示す者（特性の一部、もしくは全般ではあるが目立たない形で）までを捉えると、人口の1０%超が該当する可能性があります。
ただし、子ども全体の示すPDDの特性については、なだらかな連続的分布を示すものとなるため、特定の評価点だけで障害の有無を区分する事は非常に困難で、個々のニーズ評価にもとづく支援を個別的に行う事が現実的であります。
また、PDDの特性を持つ者は、その他にも不器用さ（66.4％）、情緒的な問題（47.6％）、注意を向けたり維持することの苦手さ(38.0%)等の症状を合併する場合が多く、これらの症状が就学後に目立って対応が必要になる場合も多いことから、長期的な視点からは幼児期の早期発見・早期支援の充実はその後の途切ないフォローに役立て、さらに学齢期以降にもメンタルヘルスの観点から丁寧な観察や対応を行う必要性があります。 |
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| 精神科医療における発達精神医学的支援に関する研究
（精神・神経疾患研究委託費）
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| 最近、思春期から成人の診断・治療を行う一般の精神科医療場面においても、うつや不安など様々な主訴を持つ患者の病理の背景に、自閉症スペクトラムを含む発達障害が潜んでいることが注目されつつあります。
種々の精神疾患の症状に発達障害の症状が加味されると、臨床像は複雑になり、治療方法の選択も変わってきます。 本研究では、成人になってから精神科を受診する発達障害成人患者および医療側のニーズを明らかにし、それにもとづいて、多職種チームで取り組める外来および入院でのクリニカルパスを作成、導入を試み、提案を行いました。
また診断、治療に関する、現時点でのエキスパート・コンセンサスをもとに、必要最小限の知識と症例を整理し、マニュアルと事例集を作成しました。 さらに、複数の機関におけるデータの集約から、診療場面や福祉機関で簡便で使用しやすい２次スクリーニング法の有用性が確認されました。その他、院内診療支援モデル、多職種連携モデルなど、今後のシステム構築のモデルとなる試みを報告しました。 |
1歳から社会的発達に関する前向きコホート研究：
「社会性の発達メカニズムの解明：自閉症スペクトラムと定型発達」
科学技術振興機構，社会技術研究事業「脳科学と教育：タイプII」プロジェクト
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本研究プロジェクトは、1歳から社会性に関連する行動、認知、そして脳機能レ ベルでの発達過程を調べると同時に、長いスパンでの発達的変化を抽出する目的で行われました。学童、青年・成人から成る異なる年齢帯での社会性に関連する 認知機能と脳機能を調べ、自閉症スペクトラムの発達の非定型性と多様性を本研究によって明らかになりました。この研究プロジェクトは地域ベースで行われ、 自閉症スペクトラムに関連する早期の行動特徴を1歳6ヵ月健診の機会に見逃さずに発見し、一人ひとりの子どもとその家族のニーズに応じた支援につなげるた めのエビデンスとして社会に還元できるため、本研究終了後は、科学技術振興機構社会技術研究開発事業「研究開発成果実装支援プログラム」の助成を受けて、 全国のどこの地域においても、乳幼児健診の機会を活用して発達障害の早期発見・早期支援が可能となるように、M-CHATを用いた「発達障害の子 どもと家族への早期支援システムの社会実装」を複数の自治体に実施しています。
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