地域精神保健・法制度研究部 山口創生室長らの論文が、国際誌「Psychiatric Services」にEditor's choiceとして取り上げられました!

地域精神保健・法制度研究部 山口創生室長らの論文が、国際誌「Psychiatric Services」にEditor's choiceとして取り上げられました!
  1. TOP
  2. 精神保健研究所
  3. 地域精神保健・法制度研究部 山口創生室長らの論文が、国際誌「Psychiatric Services」にEditor's choiceとして取り上げられました!

2022.10.31
国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター
精神保健研究所

 国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター(NCNP、東京都小平市、理事長:中込和幸)精神保健研究所(所長:金吉晴)地域精神保健・法制度研究部(部長:藤井千代)山口創生室長らの精神障害者に対する援助付き雇用プログラム(個別就労支援)の支援内容やサービス提供量に関する論文が、国際誌「Psychiatric Services」における2022年10月のEditor's choiceに選出されました。

対象論文
Yamaguchi S, Mizuno M, Sato S, Matsunaga A, Sasaki N, Shimodaira M, Fujii C: Contents and intensity of services in low- and high-fidelity programs for supported employment: Results of a longitudinal survey. Psychiatric Services 71(5):472–479, 2020.
https://doi.org/10.1176/appi.ps.201900255
※無料ダウンロード可能

研究概要
 援助付き雇用プログラムは、当事者の希望やニーズ、ペースに合わせた就職活動や就労後の定着支援、就職活動によって生じる生活課題への支援などを提供する「オーダーメイドの個別就労支援」です。本研究は、援助付き雇用プログラムが提供するサービス内容の「見える化」を目的として、縦断調査を実施しました。調査の結果、援助付き雇用プログラムをより忠実に再現している事業所では、参加者に対して支援開始時点から最初の6ヵ月間に集中的なサービスを提供していたことがわかりました。また、最も時間を費やしている支援内容は職場開発でした。参加者の就労状況についても、1年以内の就労率が約70%に達しました。援助付き雇用プログラムは「オーダーメイドの個別就労支援」であるがゆえに、実際の支援内容を他者に説明しづらい側面もあります。本研究の結果は、援助付き雇用プログラムの支援内容についての理解を促進し、その実装に役立つと思われます。

プレスリリース・
問い合わせ先について

研究結果の詳細や問い合わせ先は、下記プレスリリース記事からご確認いただけます。

統合失調症を持つ当事者に対する効果的な就労支援とサービス内容を「見える化」
~援助付き雇用プログラムにおけるサービス種別とサービス量を評価~

(2020年1月7日)

印刷用PDF(203KB)
※無料ダウンロード可能