児童・予防精神医学研究部 はNCNPの他部署と協働し、統合失調症や気分障害患者のリカバリーに直結する治療法を開発しています。この度、医薬品や医療機器を用いた統合失調症の認知機能障害改善の先駆的な取組みが、世界規模の政策提言書に盛り込まれました。
統合失調症をめぐる国内外の課題と政策提言
統合失調症は、思考の障害（妄想など）、知覚の異常（幻聴など）、不適切な感情の表出で特徴づけられる、代表的な精神疾患です。世界で2400万人以上が直接的な影響を受けており、平均寿命を15〜20年間ほど短縮させるなど、患者個人や社会に大きな負担が強いられています。こうした中、これまで難治とされてきた陰性症状（感情の平板化、意欲の減退など）や、認知機能（記憶、計画性、注意力など）障害の治療法の開発研究が進んでいます。また、患者の就労促進、家族や支援者への負担軽減などの社会的な課題についても、さらなる施策が求められています。
世界的に見て統合失調症克服への意識が高まりつつある一方、人的・経済的資源の不足や地域による格差も存在します。このような現況のもと、当研究部長を含む欧州、北米、アジアの専門家13名は共同で、世界各国に向けた政策提言書を発刊しました（図1）。この提言書には治療の適正化、医療・福祉従事者の養成、支援者へのケア、患者のエンパワーメントやスティグマ対応への要望など、統合失調症をめぐるさまざまな問題がまとめられています。また、日本語版も2024年11月に公開されました。
認知機能障害の新しい治療法を世界へ発信
統合失調症患者のリカバリー促進には認知機能障害(CIS)の軽減が重要とされ、医薬品・医療機器や心理社会的アプローチが用いられます。前者の中では、認知機能増強薬や低侵襲脳刺激法などが、国内外で精力的に探索されています。私たちは、統合失調症のCISへの脳内セロトニン受容体の関与に注目しました。そして、同受容体を刺激する薬物を従来の治療薬へ上乗せ（追加）投与することにより、患者の認知機能が改善することを2001年に公表しました。この発見は海外で広く検証されたため、当研究部は2023年、その検証結果をまとめ国際誌上に発表しました。当時は先駆的な手法であった上乗せ療法は、現在は国内外で、CISを対象とした臨床試験に標準的に用いられています。
さらに私たちは、低侵襲脳刺激法である経頭蓋直流刺激法(tDCS)のCIS改善効果を検討する研究も行ってきました。tDCSは、微弱な電流を頭皮上から脳に与えることで、神経活動を整える手法です。用いる装置は小型かつ軽量で、在宅での使用など遠隔医療への応用が期待されます（図2）。
これらの研究成果は、この度の政策提言書でも取り上げられています。
リファレンス
1．Galderisi S, Kaur D, Keri P, Lennox B, Marder S, Matthews-HayesT, McDaid D, Muller S, Nolan F, Nordentoft M, Pavalkis D, SaudersJ, Sumiyoshi T; Schizophrenia - Time to Commit to Policy Change;Updated Report 2024. Oxford Health Policy Forum CIC, 2024
2．報告2024年7月1日「統合失調症に関する世界規模の政策提言書を発信」
https://www.ncnp.go.jp/topics/detail.php?@uid=q2HEgP3aGdPJ4kfb
3.報告2024年12月27日「統合失調症に関する世界規模の政策提言書の日本語版を公開」
https://www.ncnp.go.jp/topics/detail.php?@uid=3PtEx3IdyKWsE8Qx
児童・予防精神医学研究部 住吉太幹 部長
リンク
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＞統合失調症早期診断・治療センター
記事初出
「Annual Report 2023-2024」（2024年12月発行）
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